賃貸住宅経営を高齢になってから行うことのメリットがある

昔は大家あるいは家主といえば、高齢の男性や女性というのが一般的だったような時がありました。

以前に大東建託の年１度行われるオーナーの集まりに行ったことがありますが、出席している大家さんのほとんどは、高齢者ばかりだったことを覚えています。（開催日が平日だったので若年層の大家さんたちは欠席が多かったのかもしれません）

しかし最近は、若年層の家主さんも少なくありません。

なかには若年層で不動産投資を専ら専業の仕事のようにしておられる方もおられることでしょう。

不動産投資は株投資で生活しているディトレーラーよりは安定していると思いますが、しかし不動産投資も投資には違いないので、決して気は楽ではないでしょう。

ところでアパート経営は退職後の老人が行うのが良いという方もおられます。

確かにこの考えには一理あります。

老後には退職金をもらい、年金ももらえるので資金的にも余裕があり、節税や相続税対策でアパート経営を行うことができます。

しかも家賃収入も定期的に入りますので、年金と家賃収入という２本柱の収入源で生活していくことができます。

人生経験も豊かなので、入居者さんと仲良くできるならば、入居者さんとの交友を楽しむことによって、双方が益を得ることもできます。

アパート経営は相続税対策にもなる。

さらにアパートマンションという形にするならば、現金で相続するよりも、相続税の対象となる資産を減らすこともできます。

一方で若年層が専らアパート経営をすることは、あまりお勧めできないという事を耳にします。

もちろん筆者個人の意見は、今の時代、様々な情報を容易にインターネットで入手できますし、若年層ならではの行動力で幅広くアパート経営のための人脈を作り、上手にやっていくならば、アパート経営を専業にしても良いのではと思いますが、１００％うまくいくという保証はありません。

やはり若年層の場合は、高給サラリーマンで、節税目的と老後の安定収入のためにアパート経営を行うほうが無難のように思われます。

とにかく動く金額が大きい世界なので、不動産についての知識や経験、またその業界の事情についてあまり知らないでアパート経営を行うならば、失敗するリスクが大きくなるでしょう。