アパート経営で失敗しないための大原則の1つに乗降客の多い駅から徒歩10分以内圏内でアパート経営を行うといった事柄があります。
もちろんこの考え方は、ほぼ正しいんだと思います。
このようなエリアでは入居者需要があり、コストパフォーマンスのある物件であるならば空室に悩むことはありません。
しかしそのようのようなエリアでアパート経営を始めようとすることは、土地価格が高く初期費用がかかりすぎて利回りがかなり低くなってしまい、個人が不動産投資を行うことにはあまり適していません。
しかも入居者需要があるといっても、競合物件も多いためか、そのようなエリアであっても、管理会社の入居斡旋力がイマイチだと空室が目立つようになっていきます。
ですから個人が不動産投資でアパート経営を行うとなると、地主でもないかぎり入居者需要が旺盛な都会でない地方のエリアで行うことになります。
いわゆる郊外といわれるようなエリアでしょう。
そしてそのようなエリアでも勝機があるといわれています。
ではどのようにして勝機をつかむことができるのでしょうか。
まず地方の物件で有利なてんは土地と建物価格が安いというてんがあります。
つまりは高利回り物件が多いのです。
そのようななかでそこそこの入居率をキープできれば、十分にやっていくことができるのです。
管理戸数トップの大東建託設計施工管理の木造アパート。
ではそのようなさなかで、どうすればそこそこの入居率をキープできるのでしょうか。
鍵となるのは入居者ターゲットを絞ることと、ターゲットとなる入居者が入居できる競合物件が少ないことです。
例えば鉄道の駅がないようなエリアで、大きな病院があるとするなら、その病院に仕事で通う職員や通院する必要のある高齢者などをターゲットにすることができるかもしれません。
しかもその周辺には競合するアパートがほとんどなければ、成功する確率が高くなるでしょう。
おそらくは入居者ターゲットになる看護師さんなどは収入もいいですし、病院が家賃補助などをしてくれているならば、家賃も多少高めでも入居してもらえるかもしれません。
このように入居者需要が旺盛とはいえないエリアでも、その地方の事情をよく考慮して創意工夫をするならば失敗しないアパート経営を行うことができるのです。
追記：地方でのアパート経営を行うにしても、地方のなかでのエリアを間違わないようにしなければなりません。
ウィキペディアによると
「長期一括借上げ方式」のアパート専業会社が大きい利益を上げたため、他のハウスメーカーや建設会社などが一斉にこれに参入し人口減少の中でアパートの乱立し既存のアパートの空室率は年々高くなり地方の物件は空室50%以上も珍しくない[2]。
と書かれており、地方では空室率が50％を超えることも珍しくないエリアがあるとのことです。
例え、一括借り上げでも空室率が50％を超えるということは、尋常ではありません。
いずれはオーナーに支払われる賃料は大きく下げられることになるでしょう。
アパートの立地エリアが重要なのはなぜか 車社会でも地方は苦戦する