郊外でのアパート経営で苦境に追い込まれているケースが増えている。
今から数十年前、住宅不足の時代、いわゆるニュータウンと呼ばれる場所が流行した時期がありました。
幾らか山などを切り開いて、マンションや戸建て住宅が立ち並んだ時代です。
代表的なものとして千里ニュータウンや、多摩ニュータウンがあります。
ニュータウンは人口減少に悩まされている
しかしあれから時代は流れ、今は住宅供給過剰時代へと変わりつつまります。
人々は不便ないわゆるニュータウンから便利な都心部へと住まいを移してきました。
結果としていわゆるニュータウンといわれるところは人口減少に悩まされています。
そして住居の資産価値は下がり、アパートマンション経営を行うための物件価格も手ごろなものになってきたと言われています。
ではこのような地域のマンションなどの物件を買い、マンション経営を行うのは賢明なのでしょうか。
もしマンション経営を行っても、常時、空室率が高く、家賃もどんどん下げざるをえないような状態でしたら当然やめたほうがいいでしょう。
とりわけこのような郊外で駅から離れていて、明らかに不便な場所にあるならば、マンションを買って経営するにしてもマンションそのもが金食い虫になってしまいます。
不便な郊外にアパートマンションを建てて、得意の入居斡旋力で、そのようなエリアのアパートでも満室に近い状態を維持してきた賃貸住宅メーカーに大東建託がありますが、あの大東建託も最近は方針を幾らか調整しているようです。
というのも今では、そのような不便な郊外では、あの大東建託でも空室に悩まされるようになってきたのか、営業の軸足を便利な場所の建て替えを控えたアパートマンションオーナーに狙いを移しているようです。
大手の賃貸住宅メーカーも営業の軸足を都心部に置いている。
入居斡旋力のある大手ハウスメーカーも、もはや不便な郊外には目もくれない状態ですから、いわゆるニュータウンといわれるところのアパートマンション物件を購入し、経営するのは容易ではないでしょう。
しかし次の条件にかなうならば挑戦することができるかもしれません。
- 物件価格がディスカウント
- 郊外であっても比較的立地条件が良い
- 希望する家賃設定が可能
- 利回りがとても良い
もちろんこれらの条件にかなっていても、郊外では苦戦することがあります。
リスクをよく認識して始めましょう。